宮古島プロジェクト 宮古島 メッセージ 宮古島 活動理念 宮古島フォトギャラリー
 
宮古島プロジェクトは、宮古島の環境、教育、伝統文化など、離島における生活環境全般の実情や課題を正確にとらえると共に
私たちの子孫も安心して豊かに暮らせる島にするための知恵とノウハウを作り上げるための活動を続ける、リサーチプラットフォームです。
私たちのプロジェクトテーマは、「次世代のために、宮古島を原風景以上のすばらしい自然環境を持つ島にしよう」 です。
2017年 6月 17日
  
宮古島民謡

宮古島を代表する民謡のひとつ 「豊年の歌」 にくり返しでてくるのが、ゆやなれという詞。

12番まで続く長い歌詞の中にはチョッピリお役人への風刺も入っていますが、全体はまるでミュージカルを見ているように情景豊かな民謡です。

漢字を当てると “世や直れ”との表現になりますが、本来の意味は世直しといったイメージより 「豊作だったらいいね」とか、「うまくいくといいね」 といったように、生活全般が良くなりますようにとの願いを込めた表現です。


「豊年の歌」 の内容は、宮古島キッズネットの “民謡の広場” でご覧いただけます。

宮古島プロジェクト
宮古島をはじめ、離島で暮らす人々の将来のために島を活性化し、島民が心豊かに暮らすことの出来る場所にするための活動モデルをプラットフォーム上で構築するのが、ゆうやなうれ宮古島プロジェクトです。

ゆうやなうれ宮古島プロジェクトは、いずれの団体、組織、特定の政治や思想グループにも属さず、影響を受けることの無い完全独立系の活動組織です。
Miyakojima Project
 
 

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Sustainable Development
 
宮古島 シギラベイ
 
宮古島
 


宮古島
1. 「生態系環境再生に関する最近の研究」 をブログに掲載しました。
2. 「未来のための海岸保全施設整備事業」 をブログに掲載しました。
3. 「実益性を追求する企業活動を通じて、地域の人々の生活支援活動をする」 をブログに掲載しました。
4. 「遠く離れた地で、子供を孤立させないための家族ぐるみの行動が必要な時代です。」 をブログに掲載しました。
5. 「観光産業の発展」のクラスターにエコツーリズムについて再考する、を追加。
6. 「観光産業の発展」 のクラスターに Sustainable Development Scale (持続可能な開発基準)を追加。
7. アルコール類の販売促進活動の自粛が、青少年の酒類購入や飲酒抑制に与える効果について
8. 宮古島の方言リサーチ クラスター
9. 飲酒や喫煙が可能となる年齢の引き下げについて
10. 車のCO2 排出による、島の環境負担
11. 失われた宮古島の生態系を再生する4つのステップ
12. リサイクル事業は行き詰った
13. 農家の味方ニィ・ヨン・デイ
14. 宮古島の 「持続可能な発展 (Sustainable development) 」 について
15. 国連環境計画の長年の活動である小島発展途上国 (SIDS) に関する報告書の内容の一部を、宮古島の包括的環境問題 (ENV-7) に掲載しました。
16. 宮古島の酒による社会損失のクラスターに 「アルコール依存症と家族の置換症状(パラ - アルコホーリズム)」 を追加しました。
17. 「陸地から海へ流出するプラスチックゴミに関する研究報告」 を海岸漂着物の処理に関する対応策のクラスターに追加しました。
18. 宮古島の酒による社会損失のクラスターに 「我が子を酒や薬物依存症の犠牲者とさせないための親の対策」 を追加しました。
19. 教育プロジェクトの 「親心を育てる」 のクラスターを更新しました。
20. 「離島における危機管理対策 (DMS) 」 のクラスターを更新しました。
21. 「離島での未来型エネルギー対策 」 のクラスター を新設しました。
22. 「グリーンエネルギーの導入」 のクラスターを更新しました。
23. 「観光産業の発展」 のクラスターを更新しました。
24. 「親としての総合力を養う “親力” の研究」 のクラスターを更新しました。
25. 「高い順応性をもつ子どもを育てる」 を教育のクラスターを更新しました。
26. 「未病およびペンデミック対策」 のクラスターを更新しました。
27. 国際会議と宮古島へのフィードバック を自立・自活開発プロジェクトに追加しました。
28. 離島を干上がらせないために、私たちがしておかなければならないこと を島の景観保護に追加しました。
29. 島の海岸線の防波堤をスクラップ & リビルド を島の景観保護に追加しました。
30. Hot Issue として、 汚染粒子の越境移流問題について紹介しました。
31. 「観光産業の発展」 のクラスターを更新しました。
32. 「自立・自活プロジェクト」 のクラスターを更新しました。
 
 
 
バイオマス

最近、世界の生態系再生研究で良く扱われているテーマ

 
アメリカのワシントンDC に本部を置く「生態系環境再生ソサエティ」は、世界60ヶ国の大学と研究所を結ぶ科学者ネットワークを持つ生態系再生のトップ研究機関です。
最近、世界の生態系再生研究で良く扱われているテーマが 「人が介在する方式で生態系を再生しようとした場合の自然に与える影響と再生効率」です。
生態系環境の再生については、日本でも環境省により生態系と自然環境を取り戻すことを目的とした 「自然再生推進法」が平成15年に施行され、それに続いて多くの団体やNPOが生態系と自然再生事業(主に植林事業)を進めていますが、現行の再生事業実施方式やこれまで考えられてきた自然を取り戻すための方式と最新の研究成果との間には大きな懸隔、ギャップが生じています。


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バイオマス 未来のための海岸保全施設整備事業
 

世界の多くの大学の環境土木工学部(環境エンジニアリング)の研究プロジェクトに、「土壌の海への流出をどのように防止するか」と、「海岸浸食を防ぐ新工法の開発」があります。

世界の気候変動による降雨量の増加による土壌の海への流出や、海面上昇による海岸線の浸食をどのように防ぐことが出来るかがプロジェクトテーマですが、その中心となるのが生態系に十分配慮した形での解決法であり、日本で未だに行われている海と陸地をコンクリートで分断する海岸保全施設整備事業とは、全くコンセプトの異なるものです。

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バイオマス

実益性を追求する企業活動を通じて、地域の人々の生活支援活動をする

 

最近見たTED の中で参考になったのが、ナイジェリアのイバダンで従来のようなNPO活動を通じてではなく、実益性を追求する企業活動を通じて、地域の人々の生活支援活動をする MitiMeth社の女性起業家 アチェンヨ・イダチャバさんの話です。

イダチャバさんはアメリカで育ち、大学ではコンピューターサイエンスを専攻しました。 大学卒業後、アメリカのコンピューター関連企業で働いていましたが、自分の納得できる生き方は他にあると感じナイジェリアに移住し、いくつかの事業を立ち上げました。 その中でナイジェリアの国情にあった、より現実的な事業体系としてたどり着いたのが、実益追求型の生活支援事業でした。
彼女が目を付けたのが、ナイジェリアでも農・水産業の障害となる植物を有効利用するための技術開発と、商品化事業です。
そのための有望資源として注目したのが、驚異的に繁殖力を持つ湖の邪魔者、あるいは被害の大きさから侵略的外来種と言われる水草、ウオーターヒヤシンスでした。

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バイオマス 遠く離れた地で、子供を孤立させないための家族ぐるみの行動が必要な時代です。
 

毎年この時期になると、私たちが必ず取り上げるテーマがあります。
それは、間もなく地元の高校を卒業し本土の大学に入学したり就職したりする島の子供たちをいかに新しい環境になじませでいくかということと、環境になじむことの難しい子供をどのように支えていくかということです。 そこで、昨年掲載した内容に新たな項目も加えながら、この問題を改めて考えていきます。
昔から、多くの離島の若者が本土に就職のために渡りながらも、本人の期待と現実のギャップの大きさに我慢できずに島に戻ろうとしますが、親の世間体などが理由の場合もありますが、宮古島のケースでは男の子供に関して多くの母親が男親や夫、兄弟、 さらに息子と同年代の若者たちの日常を見て、「この島にだけは戻したくない」との明確な思いを持っています。
これらの事情の中で、島に戻って人生の仕切り直しをすることもできず、本土や沖縄本島で就職難民となった若者が一定数いました

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バイオマス エコツーリズムについて再考する
 

エコツーリズムに関し、日本では最初の定義の設定段階で既にビジネスに軸足をおいた内容となっており、その後のエコツーリズムの運用のベースになっています。 このエコツーリズムの定義は、スペインのマドリッドに本部を置く国連組織のひとつ、世界観光機関 (The World Tourism Organization) の持続可能な観光開発としてのエコツーリズムの定義から日本の観光業界に適応させる形で応用したもののようです。

ただ、世界観光機関のエコツーリズムの定義は、「自然環境の保護と地元の人々が満足して生活をつづけることができる環境を守る」事を第一義としています。つまり、「そこにある自然と、そこに住んでいる人々と生活・文化をリスペクトする」ことにあります。
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バイオマス Sustainable Development Scale (持続可能な開発基準)
 

9月25日かた27日まで、ニューヨークの国連本部で UN Sustainable Development Summit2015 (持続可能開発サミット2015)が開催されました。 この会議では、17の分野における世界規模でのサステイナブルな開発についての達成目標について協議が行われました。

現在、国連に限らず世界ではサステイナブルな開発基準についての多くの活動があります。 宮古島プロジェクトでも、以前より研究クラスターの中に 「離島における持続可能な開発基準」 についてのリサーチを行っており、観光開発を環境および地域の生態系の健全で持続可能な状態を保証できる範囲でどのように実現するかの検討を続けています。

離島における観光開発と持続可能な開発基準については、多くの場合開発業者と地元住民の間で解決しなければならない問題が起きてきます。 そのため、観光開発にあたり住民側が保全すべき環境権や景観権、地域における信仰や文化活動の継続を阻害されないための権利を保障させるための交渉や、開発業者の合意や保証内容をどのように担保させるかについての交渉など高度な交渉力が必要とされます。


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バイオマス アルコール類の販売促進活動の自粛が、青少年の酒類購入や飲酒抑制に与える効果について
 

若年の飲酒の増加傾向に悩む世界各国の自治体が取り組みを強化しているのが、「アルコール類の販売促進活動の自粛が、青少年の酒類購入や飲酒抑制に与える効果について」 です。
バイオテクノロジーのデータセンターとして知られる、アメリカ国立生物工学情報センターでは、「アルコール類の販売促進活動の自粛が青少年の酒類購入や飲酒抑制に与える効果について」 の研究者グループのレポートを数多く紹介しています。 また、International Alliance for Responsible Drinkingのデータベースにも、アルコール飲料の若年層に与える影響についての多くの参考データがそろっており、世界の研究者に利用されています。個別のレポートはここでは紹介しませんが、これらの研究データを基に世界の国々で多くの試みがなされています。
代表的な方策としては、アルコール飲料の広告自粛や放送時間帯の制限、放送本数の削減要請など、様々な形でテレビやラジオでの露出頻度を減少させる運動があります。


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バイオマス 飲酒や喫煙が可能となる年齢の引き下げについて
 

この動きにはどんな裏があるのかと、まず考えてしまうのが特命委員会という存在。 そもそも、特命委員会とあるからには飲酒や喫煙の可能年齢を引き下げることによって膨大な利益を期待する業界が裏にいるのか、それとも業界の売り上げ増で酒税やタバコ税を吸い上げる財務省が特命をだして、18歳への引き下げを急がせているのでは、との憶測も成り立ちそうです。
これまで、いくつかのレポートで触れてきたようにアルコールの若年における摂取は、多くの健康障害を引き起こすと共に、より高い確率でアルコール依存症になりやすいなど、人生全般にわたる心身障害や事故などによる死亡など取り返しのつかない禍根を残すことになります。 


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バイオマス 失われた生態系を再生する4つのステップ
 

失われた宮古島の生態系を取り戻すには、どのようなプロセスが必要でしょうか?
一度失われた、あるいは失われつつある生態系を取り戻すにはとても多くの作業が必要です。 それらを作業グループ別に分けると、次の4つのプロセスになります。
1.植物や生き物の数が減った原因を究明(リサーチ)する
2.再生させるための構想(プラニング)を組み立てる
3.生態系の再生計画と作業工程(エンジニアリング)の作成
4.再生後その状態を持続させる(サステイニング)体制作り


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バイオマス 宮古島の方言
 

今年も宮古島方言大会が行われましたが、高い観客動員実績を見ても宮古島の方言が、今も多くの島民の間で立派にコミュニケーション手段として機能していることに喜びを感じます。
現代の方言を言語として評価する時、残念ながら消滅危機言語とのカテゴリーで扱われる事が多くなりましたが、宮古島の方言も言語学上では同じ評価で扱われているのかもしれません。
「方言を残す」ということは、共通言語主流の現代にあって、私たちの祖父母のようにバイリンガル、つまり二つの言葉を巧みに使い分けていた時代のように、私たちの子孫に方言とユニバーサル(共通)言語を複層化したコミュニケーション手段を持たせることは不可能です。


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バイオマス リサイクル事業は行き詰った
 

多くの人々が既に気付いていたことですが、6月20日のワシントンポスト紙の 「アメリカのリサイクル事業は行き詰った」の記事は、今更ながらにゴミの再生が現代社会にとってどれ程大きな負担になっているかを思い知らされます。
わずか10年程前の話ですが、世界の先進国では 「いかにしてゴミの焼却炉の建造数を減らし、リサイクル資源としての利用率を高めていくか?」、の方向に向かっていました。
この動きの発端は、1997年に締結された「京都議定書目標達成計画」の地球温暖化対策推進法改正改定案において廃棄物処理における取り組み項目に廃棄物発電等エネルギー利用、プラスチック製容器包装のリサイクル、BDF(Bio Diesel Fuel)の導入等が挙げられていることにあります。


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バイオマス 農家の味方ニィ・ヨン・デイ
 

WHOは6月23日、2. 4-D アミン塩除草剤を人間にとってガンの発生が懸念される農薬としてこれまでのカテゴリーを一つ上げ、Group 2B に指定したと発表しました。
この研究発表は、WHO の研究機関のひとつである国際ガン研究局 ( International Agency for Research on Cancer, IARC) によってなされたものです。
2. 4-D といえば、世界各国でも広く使用されてきましたが、特に日本では 「農家の味方ニィ・ヨン・デイ」と呼ばれ、手軽さ、便利さ、効果の高さで全国に普及し、高温時(25℃)であるほど効果が高まるという特性から、沖縄のサトウキビ農家も使っています。
日本では農家に限らず、自治体の道路わきの雑草対策や、私たちの確認した中には町内会役員が子供の遊び場の雑草を刈る手間を省くために2. 4-D や他の除草剤を使っていました。


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バイオマス 宮古島の 「持続可能な発展 (Sustainable development) 」 について
 

 「持続可能な発展」 については1987年、国連の環境と開発に関する世界会議で当時のブルントランド (Gro Harlem Brundtland) ノルウエー首相が議長となってまとめ、採択された報告書の中では 、
“Sustainable development, which implies meeting the needs of the present without compromising the ability of future generations to meet their own needs”
とありますが、日本ではほとんどが 「現代の世代が、将来の世代の利益や要求を充足する能力を損なわない範囲内で環境を利用し、要求を満たしていこうとする理念。」 と、いかにも学者による理論付け風の訳になっています。

 しかし、報告書の精神に沿った形で日本語訳をすると 「持続可能な発展の道は、将来の人類の必要を損なうことのない方法で現代の人類の必要を賄っていく」 ということになると思います。 「要求を満たす」と言うよりは「必要な量だけを賄う」と言うのが本来の sustainable でしょうね。


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バイオマス 国連環境計画の長年の活動である小島発展途上国 (SIDS) に関する新しい報告書
 

 少し前の話ですが、昨年7月国連環境計画の長年の活動である小島発展途上国 (SIDS) に関する新しい報告書が発表されました。 このSIDS報告書は 「小島発展途上国に関する新たな問題点」を35の分野に分け、問題点の掘り起こしと解決のための提案を行っています。 テーマの中でも私たちが注目したのは、
1.地球の温暖化や自然災害への備え
2.生態系保護の限度を超えた開発活動に関する今後の対応
3.土地や砂浜の消失と共に失う生物学的多様性とエコシステムの復元
4.島内資源の持続可能な活かし方と今後の対策
5.島民の健康・保健対策
6.島で若者たちが生活を続けるための生活基盤を再構築する
7.島々の伝統的様式や知恵、土地に根付いた文化的要素の再認識
などです。
 

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バイオマス アルコール依存症と家族の置換症状(パラ - アルコホーリズム)
 

多くの日本企業が進出し、日本人の多い都市として知られるカリフォルニア州トーランス市に、アルコール問題に関する世界的研究所 Adult Children of Alcoholics (ACOAS), World Service Organizationがあります。

ACOASをはじめ、今世界では酒を原因とする生活習慣病がそれぞれの家族の子供たちに与える精神的、肉体的苦痛の大きさに関する研究が盛んに行なわれ、アルコール依存症の家族を持つ子供たちがどう成長し成人となっていくかの追跡調査の結果や新しい発見は、次々と各国のワークショップを通じて子供の救援や治療に生かされています。

アルコール依存症の家族を持つ子供にADHD(注意欠陥多動性障害)か多いとのCDC (アメリカ疾病管理予防センター) をはじめ多くの研究結果がありますが、家族にアルコール依存症患者がいる家の子供は継続的な精神的ストレスによる自己免疫疾患や内分泌異常によりADHD以外にも多くの失調症をかかえることになります。

最近のワークショップで多く語られるのが、Para-Alcoholism (パラ - アルコホーリズム)です。

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バイオマス 陸地から海へ流出するプラスチックゴミに関する研究報告
 

2月13日発行のアメリカの科学誌サイエンスに、「陸地から海へ流出するプラスチックゴミに関する研究報告」が掲載されました。
サイエンスは、世界的にも最大級の学術団体、アメリカ科学振興協会(American Association for the Advancement of Science; AAAS)が発行する科学誌です。

この研究報告は、ジョージア大学、カリフォルニア大学、ノースカロライナ大学などアメリカとオーストラリアの7つの大学と研究所による共同研究をまとめたもので、これまで実施されることの無かった広範囲の国々と、それぞれの国々の内陸部から海に流出するプラスチック量を具体的に数値化したことに大きな意義があります。

これまで、海洋環境におけるプラスチックゴミに関しては多くの調査報告がありますが、陸地から海へ流出するプラスチックの量に関しての世界的規模での調査は、なされていませんでした。 一方、今回の調査では世界中の固形廃棄物、人口密度、経済状態などのデーターを関連付けることで、陸地から海に流れ出すプラスチックゴミの全体量を見積もりました。

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バイオマス 変えていく文化
 

先日、あるテレビ番組でアメリカ最北の町、アラスカの北極海に面する バロウという町にある高校のフットボール部を紹介していました。
北緯70度にあるその町は人口約4,300人、世帯数1,400戸くらいですが、町の人々の多くが飲酒による家庭内暴力や飲酒を原因とする事故や社会問題を引き起こしています。

難しい社会環境、厳しい自然環境の中で、フットボールに情熱を燃やす生徒を育てようとするコーチの 「私はこの町の文化を変えていきたいから、こうして学生にフットボールを教えています。 町の人々もそのような生徒の努力に感動し、この地で生きていく喜びを共感してほしい」 との言葉がが心に残りました。

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バイオマス 我が子を酒や薬物依存症の犠牲者とさせないための親の対策
 

子供が酒や薬物の摂取を続け、依存症となるケースはけして珍しくなく、子供を持つ家庭であればその危険性は親や家族が考える以上に高いのが現実です。
また、今回のテーマ 「我が子を酒や薬物依存症の犠牲者とさせないための親の対策」は、様々な誘惑にさらされると考えられている都会の子供たちの親のための対策だけではありません。 地方や離島で生活する子供たちの親もまったく同じ条件下にあり、依存症から子供を守る具体的な行動が求められています。

そのための具体的な研究報告が日本では見つからなかったので、今回は全米保健研究所 NIH (National Institute of Health) の資料を基に、親の行動はどうあるべきかを考えていきます。

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バイオマス 雇用環境の変化と労働条件の悪化にどう対処するか
 

今年も本土で就職していた、あるいは進学のために本土にいた若者の何人かが宮古島に戻ってきました。 こうして、宮古島に戻ってくることが出来た者は幸せな方かも知れません。

現在、日本の就職環境はますます厳しさを増しています。 企業は “ブラック” と呼ばれる若者を奴隷化する人権無視の企業ばかりでなく、名の知れた大手企業でさえ平気で若者を使い倒すことで利益を上げる時代となりました。
そのような会社で認められるために若者たちに求められるのは、「自分の全てを会社と上司の価値観に合わせる」 ことだけであり、こうすることでのみ会社での自分の居場所を確保することが出来ます。

しかし、会社は従業員にそこまで徹底した貢献を求めておきながら、従業員の将来や生活の保障を一切しません。 ワーキングプアーの根がここにあります。

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バイオマス 少年・若年犯罪者と飲酒の実態
 

コロンビア大学に付属する「全米麻薬及びアルコール依存症研究所」が2014年4月に発表した少年刑務所に収容された少年・若年犯罪者たちと飲酒とのかかわりに関する最新統計は、対象年代の子供たちを持つ家族にとっては多くの警告を与えてくれます。

1.収容者の75%が習慣的に酒を飲んでいた。
2.そのうちの3.6%だけが専門医の治療やカウンセリングを受けていた。
3.暴力行為で収容された64%の子供が習慣的に酒を飲んでいた。
4.不法侵入罪で収容された72%の子供が習慣的に飲酒していた。
5.脅迫、社会秩序びん乱行為者の81%が習慣的に酒を飲んでいた。
6.収容者で何らかの精神的障害を伴う子供の内75%が習慣的に飲酒していた。
7.収容者の内学習障害を持つ子供の80%が習慣的に飲酒していた。

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バイオマス 未成年の飲酒を防ぐためと習慣化させないための家族の対策
 

今回のリポートの参考として、データ量の多いCDC(アメリカ疾病予防管理センター)及び MHSA(薬物乱用・精神衛生管理庁)の2014年5月10日の報告書をもとに、未成年の飲酒を防ぐためと習慣化させないための家族の対策について検討します。

このサイトでは、12歳から20歳までの男女を対象とし、家族やこれらの対象年齢の子供が自分の子供の友人である場合も含め対策を講じます。

まず精神衛生管理庁の研究データでは、12歳から17歳で飲酒が習慣化した場合、一生に関わる性格への影響と犯罪者になる確率が確実に高まり、特に犯罪では凶悪化、暴力化の傾向が顕著であるということです。

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バイオマス この春旅立った子供たちのためにすることがあります。
 
今年も3月末から4月にかけ、宮古島からたくさんの若者が旅にでました。 就職や入学などのために、日本各地で新たな生活を始めてそろそろ2ヶ月です。
古くは1960年代に始まった、地方から都市部への進学移動・就職移動は若者にとっては新しい人生を切り開くための大切な転機でありチャンスでした。 しかし、新しい環境や人間関係に馴染むには年齢に関係なく大きなストレスが伴います。

特に、若い年代の人々にとって周りに馴染めないという事は、即自分の居場所を失った感覚に囚われます。 宮古島から大きな夢をもって新生活を始めた若い人の中にも、すでにこのような馴染めないことへの焦りや喪失感を感じている人がいるかもしれません。

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バイオマス 自産・自消の薦め
 
地産・地消は食品から発電、燃料などのエネルギー分野で多く進められていますが、一消費者として受ける印象は、現在の地産・地消プログラムの多くは生産者および消費者による自主的新供給および流通システムではなく、省庁主導、行政主導のものであり、多くは助成金というヒモが制度施行時に付けられそのヒモの先には島外から多くの既得権益法人や利権狙いが群がってきます。

また、太陽光発電にせよ、バイオエタノールにせよ、今のように既存の電力会社や石油系列会社を通じて配給されるシステムは、消費者にとっては設備投資や既存エネルギーとの価格差調整という名目のための値上負担を負わされる構図になっています。

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バイオマス 「“いざという時のために” の “いざ”は、いつのことですか?
 
危機管理を語る時に必ず出てくるのが、「いざという時のために」という言葉です。 でも、「“いざという時のために” の “いざ”は、いつのことですか?」と聞くと、その答えは人によってかなりの差がありそうです。

今を軸として考えると、その差は「今」に始まって、「数か月先」、「数年先」そして「かなり先の話」というように、多くの人は具体的な時間軸で理解しているのではなく、「現在との時間的継続性を持たない、未来の一定時」つまり、イメージ上のある時に何かが起きたと想定したのが「いざという時のために」の解釈になっているのです。
この考えを持っている人々にとっては、避難準備や危機管理への対応策を具体化させることがとても難しくなります。
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バイオマス 宮古地域における飲酒の実態調査の中間報告をみて
 

沖縄県福祉保健部 宮古福祉保健所は、2013年10月2日に宮古地域における飲酒の実態調査の中間報告を発表しました。
この調査は世界保健機関(WHO)の AUDIT (The Alcohol Use Disorders Identification Test) といわれるアルコールによる使用障害特定検査様式に基づき実施したものです。

この使用障害特定検査を分析することで、アルコール依存の実態を知ることができるといいますが、宮古島地域のアルコール摂取頻度や摂取量に明らかな傾向があり、アルコール関連問題の多くが密接に関りあっているようです。


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バイオマス 「親としての総合力を養う “親力” の研究」 について
 
 
宮古島プロジェクトの研究クラスターのひとつに、親としての総合力を養う “親力” の研究がありますが、最近このクラスターへのアクセスが非常に多くなっており、この問題への関心の高さがうかがわれます。
ただ、アクセス数が多いのにこのクラスターへの参加者が少ないのは、テーマのもつ難しさゆえでしょうね。

子どもを育てるためには親力を育てることから始めなければならない、というのは 「卵が先かニワトリが先か?」について議論するのと同じで、結論の出しにくいテーマと感じる人も多いようです。

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バイオマス 成長期の子どもによる飲酒問題
 

10歳から20歳にかけての、成長期の子どもによる飲酒問題と取り組んでいる方はすでに読まれたと思いますが、オックスフォード大学出版部が発行する Cerebral Cortex Journal (大脳皮質ジャーナル誌)の2013年1月30日号で、若年層の飲酒と脳への影響についての最新研究報告が掲載されました。 Cerebral Cortex Journal は、①神経メカニズム、②思考プロセス、 ③行動形態などについての研究に関する専門誌です。

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また、「宮古島と酒による社会損失」 のクラスターも併せてお読みください。
 
バイオマス 国際バイオミミックリー教育サミット
 

国際バイオミミックリー教育サミット、および第一回世界バイオミミックリー会議が今週末(6月21~23日)ボストンのマサチューセッツ大学で開催されています。


バイオミミックリー(Biomimicry) は、あまり馴染みのない言葉かも知れませんが、基本的な考え方は 「自然の植物や生物の持っている機能から、将来の技術開発のために応用できる部分を学ぶ。 また、生物の形や特性から、将来の人間の文化性やライフスタイルの方向性を探る上での研究に役立てることを目的とする学問です。

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バイオマス 新しい環境に高い順応性をもつ子どもを育てる
 

毎年今頃は、宮古島でも就職や進学で旅に出た子どもたちが、出発前に抱いていた予想と現実の違いに戸惑ったり、落胆している、という話が内輪話としてちらほら耳に入ってくる時期です。

これは、全国的にも「5月病」と言われる季節的社会現象で、学校や会社、知らない土地での生活など、新しい環境に適応できない人たちによる一種の欝(うつ)状態や心身両面でのストレス性不調です。

現在のようにメディアが発達し、宮古島の居間でもタイムラグなしで本土と同じ価値観を共有できる時代にあっても、いざ異なる環境に入ってみると、自分が持っていた情報や予想が現実には全く異質なものであったと感じることが多いのも事実です。

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バイオマス 鳥インフルエンザウイルス(H7N9型)
 

現在 WHO (世界保健機構)では今回のH7N9の重症化にともなうパンデミック(汎用性流行・感染爆発) の可能性を視野に、世界各地ではどのような備えをなすべきかについての多くの情報提供を行っています。
そこで、宮古島プロジェクトでは WHO やCDC (米疾病対策センター) などによる情報を直接収集し、その中から、離島での備えに採用できそうなものをまとめてみました。


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バイオマス 国際会議と宮古島へのフィードバック
 

世界の島々がかかえる問題を、グローバル・イシューとして世界各国がとりあげるようになったのは、1900年代に入ってから。 その後、太平洋島嶼諸国との関係を強化し、同地域の発展に共に取り組むことを目的とした国際会議、 「太平洋・島サミット」 が1997年より3年毎に開かれて、昨年の第6回会議は沖縄で開催されました。
こうして、「太平洋・島サミット」 や国際島嶼学会が開催する世界島嶼会議によって、世界の目が小さな島々に向けられることは私たちとしても歓迎すべき傾向ですが、それでは、これまでの国際会議のフィードバックが宮古島にどう反映されているのでしょうか?

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バイオマス 離島を干上がらせないために、私たちがしておかなければならないこと。
 

世界の島嶼地域に共通する問題は、近い将来島が温暖化によって水浸しになるか、乱開発などの環境破壊によって干上がってしまうかのいずれかの脅威にさらされることになるという不安を抱えていること。太平洋の島嶼地域は政治的、経済的問題から、社会問題、環境問題などにおいても深刻度と緊急性の高い問題を多く抱えており、しかも各地域独自の事情が有り、一元的解決法では間に合わないという難しさもあります。
それらの事情は、これまで6回開催されている沖縄を含む太平洋島嶼国や地域における協力体制を強めるための国際会議、太平洋・島サミット(日本・太平洋諸島フォーラム首脳会議)をみてもよく解かります。

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バイオマス 島の海岸線の防波堤をスクラップ & リビルド
 

いつも島を回りながら思うことは、宮古島の生物と環境が本来あるべき相互関係を保ち続けるための 「本物のエコロジー環境」 を取り戻すための一つの長期大事業として、海岸線の再整備ができたならということ。 
そこで、わたしたちが仲間とよく話し合うのが、防波堤のスクラップ & リビルドです。 島内に現在あるコンクリート製の防波堤及び消波提(港湾地区を除く) や赤土流出防止柵を取り壊し、エコロジー・フレンドリー、つまり、海岸線と陸地を遮断しない工法と海岸線の美観を損なわないデザインによる防波堤へと順次取り替えていくことです。


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バイオマス 中国大陸からの汚染粒子の越境移流
 

深刻な中国大陸からの汚染粒子の越境移流が懸念されていますが、九州大学応用力学研究所が開発した化学天気予報システム(CFORS) によって予測されたアジア域における黄砂や大気汚染物質の推定分布をみますと、これらの越境移流による大気中のエアロゾル(黒色炭素のすす・有機物・硫酸塩エアロゾルの合計) が、宮古島を含む沖縄諸島にも届いていることが確認できます。

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バイオマス 離島における問題解決の阻害要因
 

ユネスコの活動内容のひとつに、「持続可能な開発のために行動できる人材を育成するプログラム」 があります。
世界各国で生じている貧困、紛争、環境破壊や人権といったあらゆる問題を包括的に、持続可能な開発方式により解決することを目指した活動機関です。

「持続可能な開発のために行動できる人材を育成するプログラム」 のプラットフォームには、世界の離島における生活と環境問題に対する持続可能な解決法に関する地域別クラスターが数多くあります。

そのクラスターのひとつに、アジア・パシフイック大学バンコク校が各島々を巡り、多くのフィールドワークを通じてまとめた研究報告、「アジアの離島の持続可能な開発と発展のための共通する問題点」 があります。

私たちがこの研究報告に注目するのは、「離島における問題解決の阻害要因」 とされる項目が日本の離島にもみごとにあてはまるということです。


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バイオマス 100% 太陽光発電に切り替えた島があります。
 

南太平洋のサモアの北、ツバルの東にニュージーランド領 トケラウ島があります。
トケラウ島は3つの環礁からなっており総面積は多良間島の半分の約10平方キロメートルで、人口は多良間島と同じ1400人くらいです。

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バイオマス 小さな島の環境マネージメント
 
環境を考える上で、最近世界的に注目を集めているのが、「小さな島の環境マネージメント」 です。
国連環境計画も、これら世界の小さな島々で独自の環境マネージメントをするための数々の手法を紹介するとともに、トレーニング・プログラムなども用意しています。


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バイオマス 第5回 海洋ゴミ国際会議に出席して
 

  皆様は、宮古島の狩俣北海岸から保良付近の海岸までの漂着ゴミの多さにお気づきでしょうか。漂着ゴミは景観が悪くなるばかりでなく、島の生態系にも悪影響を及ぼし、処理するための負担など多くの問題を抱えています。 ゴミの多くは海外のもので、いくら清掃しても後から後からまた流れ着きます。 

 そこでゴミの出所を断たなければ解決の糸口も見えてこないと思い、国際的に訴えてゴミの減量化に繋がる活動が出来ないものかと考えました。 また、離島での処理能力を上げていくために国際的レベルでの専門的研究を行う提案をする必要性を強く感じました。
この問題解決のために独自の調査をし、NOAA(アメリカ国立海洋大気圏局)に報告をしたところ、「第5回海洋ゴミ国際会議」に出席する機会を得ることが出来たのです。

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1. 代替エネルギーについて  
2. 下地島空港の有効利用について
3. グリーンエネルギーの導入
4. 自立・自活開発プロジェクト
5. 宮古島における酒の社会損失
6. 島のリサイクル問題の解決策
7. 漂流・漂着ゴミ対策研究プログラム
8. 宮古島市 学校統廃合問題・学校規模適正化事業
9. エコツーリズムへの取組み
10. 宮古島の基本的な環境問題
 
 
1. 島の景観と植物の保護
2. 観光産業の発展
3. 宮古島の基本的な環境問題
4. 宮古島の環境問題
5. 「まえばら・しばら」 に “宮古島 YO” のウェブサイトをリンク
6. サンゴ礁と海岸資源の保護
7. 「ヤギの肉の需要が、今国際的に伸びている」 というワシントン・ポスト紙の記事を紹介しています。
 
 
         
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