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 未病とペンデミック対策 (MED-1)
TAB INDEX
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MED-1 未病とペンデミック対策
MED-2 医療の離島苦と施策
MED-3 障害者向け歯科医療
MED-4 子供の虫歯予防対策
MED-5

県立宮古島病院

MED-6 酒による社会損害
未病に関するプロジェクトテーマ:
  離島に住んでいると総合病院も無く、「多少身体の具合が悪くても我慢する」 ということが日常化し、診察を受けない人も多いとおもいます。 また、総合病院のある島や本島に他の用件を兼ねて受診した場合も、その場で病因を見つけることが出来なかったり、固有の未病であったりするケースもあります。
このクラスターでは、特に総合的診断を受けにくい離島に住む人々が少しでも少ない負担で継続的に通院あるいはモニタリング出来る環境を作り、病因究明出来た上で治療を受けるための方策を検討します。

もうひとつのテーマは、ペンデミックといわれる感染症の爆発的な流行があった場合の離島としての取組みです。 離島は、本土で広範囲での感染爆発があった場合にそなえ、外部からの支援が迅速に届かない状況を想定した、独自のサバイバル法則が必要になります。
このクラスターでは、そのような究極環境から、離島の住民はどのようにサバイバルできるかの検討です。
   
未病に関するキーワード
  自覚症状がある、ハッキリした病名がわからない、有効な手当てが見つからない
   
  ペンデミックに関するキーワード:
  鳥インフルエンザ、 H7N9、 H5N1、汎用 流行、 感染爆発、 WHO(世界保健機構)、 CDC(米国疾病予防管理センター) 、ワクチン
003
現在 WHO (世界保健機構)では今回のH7N9の重症化にともなうパンデミック(汎用性流行・感染爆発) の可能性を視野に、世界各地ではどのような備えをなすべきかについての多くの情報提供を行っています。

そこで、宮古島プロジェクトでは WHO やCDC (米疾病対策センター) などによる情報を直接収集し、その中から、離島での備えに採用できそうなものをまとめてみました。

離島は本来、大陸や都市部から物理的にきり離されていることから、このような流行性感染症の影響を受けにくいはずでしたが、交通手段が発達した現在では、世界のどこで発生したものでも、感染者は宮古島に1日で到着でき、宮古島での集団感染が始まる可能性もあるのです。
つまり、今では離島や遠隔地も、パンデミックの危険性は都会の人口密集地とかわらないということです。

さて、感染症の到達スピードには差が無くなった反面、一旦流行が全国規模で広がった場合、離島や遠隔地は治療から大きく遅れを取ることになることも、WHO のこれまでのパンデミックの分析調査で明らかになっています。
こうして今の離島は、パンデミックが発生した場合感染症は本土と変わらない速さでやってくるのに、治療スピードは依然として最後尾扱いのままであるという、新たな難しさに直面することになります。

宮古島の場合を考えてみると、中国からの観光客も含め毎年島の人口の8倍近く、40万人ほどの観光客がやってきます。 また、格安航空便などにより、本土で暮す島民の家族が島へ帰る頻度も高まるなど、入域者数がとても多くなっています。

宮古島に限らず、このような状況に近い離島は世界にも多くあります。 そのような状況にある離島や遠隔地に向けられた、WHO やCDC をはじめ、世界の感染症研究機関による対策安を見て行きましょう。
   
1. パンデミックになった場合、離島や遠隔地は、中央政府からの支援がすぐには来ないことを前提として、対策を作る必要があります。
2. ワクチンをはじめ治療薬の奪い合いが県こと、市町村ごとでとても激しく行われるようになります。 各地方自治体では、どのように自分達の市民を守るためにワクチンを確保するかのシュミレーションが必要です。
3. パンデミックになった場合、拡散防止策の第一は、人と物資の移動を止めることであり、どの国でも政府単位での対策の第一が輸送手段の制限です。 これに伴い、医療関係物資や食料を対象外としても、輸送車両や飛行燃料の供給体制に支障がおきるなど複数のマイナス連鎖が発生し、離島向け救援物資は届きにくくなります。 つまり、離島では医療活動のための必要物資さえも届くまでには、相当長い時間がかかることを想定した対策が必要になります。
ハリケーンなどの大規模災害の場合でも同じと言うことですが、先進国であっても、国によっては遠隔地とのタイムラグ(実施速度の遅れ)を15日としているところもあるほどです。
つまり、離島では発生後2週間外部から支援が無かった場合の島民の生命と安全をどう確保していくかの対策が必要である、とあります。
4. 個々の家庭で考えておくべき対策のひとつが、パンデミックの場合は紙幣や硬貨などを介在させた感染の防止のために、政府はATMの停止をはじめ、全ての銀行に現金の払い戻しを停止させる可能性があります。
地域の商店での購入も、クレジットカードによる電子取引のみが有効であるとの認識が必要です。
5. 現在の収容患者数の最大限は何名で、緊急収容先として準備できる学校や公共施設への収容最大人数は何名になるのかを算出しておく。
6. パンデミックの場合一番確保したいのが看護師。 急速に膨れ上がる患者に対応するためには看護師の数が救命活動の決め手となります。 医師は司令塔としての機能であり、患者の生命を救う可能性は看護師の数に比例します。
看護師資格保持者で、現在看護師として働いていない人や、引退した看護師の人々に協力を仰ぎ、いざというときには、島内で最大何人の看護師を確保できるのかを把握しておく。 特に助産婦資格者とは、迅速に連絡を取れる体制を整えておく。
7. これまでの世界のパンデミックとの戦いの記録を調べ、それらの感染症別に家庭内感染、校内感染と職場感染の拡大をどう食い止めていくかを自治体ごとにまとめ上げる。
8. 「訓練」、「訓練」、「訓練」
対応策を作り上げるだけでなく、実際の災害を想定した複数のシュミレーションを基に、数多くの訓練を行うことで、危機対策に関する多くのノウハウを行政府、警察、消防、保険所、運輸当局、地域住民で共有できるようになります。
9. そして重要対策の最後に挙げているのが, 「市民は自治体政府に、しっかりと対応策を市民とともに作り上げるように要請を続けることが大切である」 ということです。
   
この画像は、WHOが4月5日に発表した鳥インフルエンザウイルス(H7N9型)の発生状況マップです。
Photo courtesy: WHO


以下のリンクから直接情報を得ることが出来ます。

WHO (国連 世界保健機構)
http://www.who.int/influenza/human_animal_interface/en/

アメリカ疾病予防管理センター
http://www.cdc.gov/flu/avianflu/

中国疾病予防控
制中心
http://www.chinacdc.cn/

環境省 鳥インフルエンザ
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou02/

国立感染症研究所  感染症情報センター
http://idsc.nih.go.jp/disease/avian_influenza/index.html

環境省 自然環境局鳥獣保護業務室
http://www.env.go.jp/nature/dobutsu/bird_flu/about.html

農林水産省 鳥インフルエンザに関する情報
http://www.maff.go.jp/j/syouan/douei/tori/


( 宮古島プロジェクト 運営管理部  2013年 4月 15日)

002
プロジェクトのカテゴリーと合致するかどうかは別として、将来の離島のためには必ず感染症などの大流行に襲われた時 パンデミックの対策が必要と考えます。
大陸が近いこと、渡り鳥のコースであること、海外からの船や飛行機が直接乗り入れることが可能である、島では人口の少ない割りに付き合いが濃密である、免疫力の弱い老人と子供の人口比率か高いこと、といったように、一旦島内に入り込むと蔓延する要素に溢れています。 このような事情から専門家にも参加してもらい、離島におけるパンデミック対策の標準対策マニュアルを作る必要があると思います。 (坂田)
001
かなり小さな離島でも現在は電話が通じている限りインターネットアクセスがありますので、島の役場や保険所に健康モニターコーナーを設け、島民のうち定期的にモニターする必要のある島民や、未病に苦しむ島民の健康状況を各医療機関に定期的に報告し、データを蓄積して治療の参考にしてもらう方法を検討したいと思います。
特に未病に関しては全国規模でデータを見てくれるボランティア医師を探し、新たな治療法を検討してもらうよう要請することで、離島で未病への不安を持つ人にも治療への道を開くことが目標です。 (大城)
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